コンビニATMでの振込は手軽で便利ですが、万が一、振込先の口座番号や名義を間違えてしまうと、大変な事態になりかねません。誤って振り込んでしまった資金を取り戻すための手続きが「組戻し（くみもどし）」です。
この記事では、コンビニATMで振込先を間違えてしまった場合にまず何をすべきか、組戻しとはどのような手続きなのか、具体的な手順、かかる手数料や期間の目安、そして重要な注意点やリスクについて詳しく解説します。また、振込間違いを未然に防ぐための予防策も紹介します。
コンビニATMでの振込間違いに気づいたらすべきこと
振込先を間違えたことに気づいたら、まずは落ち着いて以下の行動を取りましょう。迅速な対応が、資金を取り戻せる可能性を高めます。
振込直後か時間が経過してからかで初動が変わる
振込操作を終えた直後に間違いに気づいたか、それともしばらく時間が経過してから気づいたかで、取るべき初動が若干異なります。
- 直後の場合: もし振込手続きがまだ完了処理中の段階（ATM画面に「処理中」などと表示されている間）であれば、ごく稀にATMの取消ボタンでキャンセルできる可能性もゼロではありませんが、期待は薄いです。基本的には完了後の対応となります。
- 時間が経過した場合: 既に振込処理が完了し、相手口座に入金されてしまっている可能性が高いため、速やかに次のステップに進む必要があります。
利用したコンビニATMの明細票（レシート）を確保する
コンビニATMで振込を行った際に発行される利用明細票（レシート）は、非常に重要な証拠となります。ここには、振込日時、利用したATMの場所、振込金額、そして誤って入力した振込先情報などが記載されています。組戻し手続きの際に必要となるため、必ず手元に保管してください。
振込を行った金融機関（ご利用の銀行）の連絡先を確認
組戻し手続きは、あなたが振込元の口座として利用した金融機関（銀行）を通じて行います。その銀行のコールセンターの電話番号や、最寄りの支店の場所などを確認し、連絡または訪問の準備をしましょう。コンビニATMを運営している会社（セブン銀行など）ではありませんので注意が必要です。
「組戻し（くみもどし）」とは？振込間違いの救済手続きの基本
誤って振り込んでしまった資金を取り戻すための手続きが「組戻し」です。その基本的な内容を理解しておきましょう。
組戻しの定義と目的（振込資金の返還依頼）
組戻しとは、振込依頼人が誤った内容で振込手続きを行ってしまった場合に、振込先の金融機関に対して、受取人の同意を得た上で振込資金を返却してもらうよう依頼する手続きのことです。あくまで「依頼」であり、強制的に取り戻せるものではありません。
組戻しができるケースとできないケースの概要
組戻しは、いくつかの条件が整った場合に成立する可能性があります。
受取人の同意が原則必要
最も重要なのは、誤って資金を受け取った受取人が、その資金の返還に同意してくれることです。受取人が返還を拒否した場合、金融機関を通じた組戻しは原則として不成立となります。
既に引き出されている場合などの困難性
誤振込先の口座から既に資金が引き出されてしまっている場合や、口座残高が不足している場合、あるいは口座が差押えられている場合などは、たとえ受取人が同意しても、物理的に資金を回収できないため組戻しは困難になります。
振込予約の取消しとの違い
振込予約（未来の日付を指定して振込を設定すること）を行っていた場合、振込実行日の前日までであれば、多くの場合、インターネットバンキングや窓口で予約自体を「取消し」できます。これは組戻しとは異なり、手数料もかからないことが一般的です。今回のテーマである「既に実行されてしまった振込の間違い」とは状況が異なります。
コンビニATMで振込先を間違えた場合の組戻し手続きの流れ
実際にコンビニATMで振込先を間違えてしまった場合、組戻しはどのような流れで進められるのでしょうか。
ステップ1：振込元の金融機関（ご利用の銀行）への連絡と相談
まずは、あなたが振込元の口座として利用した銀行に、できるだけ早く連絡を取り、振込先を間違えてしまった旨を伝えて相談します。
電話または窓口での申し出
多くの銀行では、電話または窓口で組戻しの申し出を受け付けています。緊急の場合はまず電話で状況を伝え、指示を仰ぐのが良いでしょう。その後、正式な手続きのために窓口への来店を求められることが一般的です。
伝えるべき情報（振込日時、金額、誤った振込先情報、正しい振込先情報など）
連絡する際には、以下の情報を正確に伝えられるように準備しておきましょう。ATMの利用明細票が手元にあればスムーズです。
- 振込依頼人の氏名、口座番号
- 振込を行った日時
- 利用したコンビニATMの場所（〇〇コンビニ△△店など）
- 振込金額
- 誤って振り込んだ先の金融機関名、支店名、口座種別、口座番号、受取人名義
- （もし分かれば）本来振り込むべきだった正しい振込先情報
ステップ2：組戻し依頼書への記入と提出
銀行の指示に従い、「組戻し依頼書」などの所定の書類に必要事項を記入し、提出します。
必要書類（本人確認書類、届出印、通帳、振込明細票など）
手続きの際には、一般的に以下のものが必要となります。銀行によって異なる場合があるため、事前に確認しましょう。
- 振込元のキャッシュカードまたは通帳
- 届出印
- 運転免許証、マイナンバーカードなどの本人確認書類
- コンビニATMの利用明細票
ステップ3：受取人への連絡と同意確認（金融機関経由）
あなたの銀行は、あなたが誤って振り込んだ先の金融機関（受取人口座のある銀行）に連絡を取り、組戻しの依頼を伝えます。そして、受取人口座のある銀行が、その口座の受取人に対して資金返還の意思確認を行います。この連絡は金融機関同士で行われるため、あなたが直接誤振込先の受取人と交渉する必要はありません（連絡先も通常は開示されません）。
ステップ4：資金返却と結果通知
受取人が返金に同意し、口座に返金可能な資金があれば、資金があなたの口座に返却されます。組戻しが成立した場合も不成立だった場合も、後日、あなたの銀行から結果についての連絡があります。
組戻し手続きにかかる手数料と所要期間の目安
組戻し手続きには、手数料と時間がかかることを理解しておく必要があります。
組戻し手数料の相場（金融機関によって異なる）
組戻しを依頼する際には、振込元の銀行に対して所定の手数料を支払う必要があります。手数料の金額は金融機関によって異なり、一般的には数百円から千円程度です。
組戻しが不成立でも手数料が発生する場合がある点に注意
重要なのは、組戻しが成功しなかった（資金が返ってこなかった）場合でも、この組戻し手数料は原則として返金されないということです。手続きを行ったこと自体に対する手数料と考えると良いでしょう。
組戻し手続きにかかる日数の目安
組戻しが完了するまでの期間は、一概には言えません。早ければ数日で完了することもありますが、受取人との連絡がスムーズに進まない場合や、受取人が返金にすぐに応じない場合などは、数週間から1ヶ月以上かかることもあります。
受取人の協力状況によって大きく変動
受取人がすぐに返金に同意し、口座にも十分な資金があれば手続きは比較的早く進みます。しかし、受取人が不在であったり、連絡がつきにくかったり、返金を渋ったりすると、時間は長引きます。
組戻し手続きにおける重要な注意点とリスク
組戻しは必ずしも万能な解決策ではありません。いくつかの注意点とリスクを理解しておきましょう。
注意点1：組戻しは必ず成功するとは限らない
これが最大の注意点です。組戻しを依頼しても、以下のような理由で資金が返ってこない可能性があります。
受取人が返金に同意しない、連絡が取れないケース
受取人が誤って振り込まれた資金であることを認識していながら返金に応じない場合や、そもそも連絡がつかない（住所不明、電話不通など）場合は、金融機関を通じた組戻しは困難です。
誤振込先の口座が既に解約されている、残高がないケース
誤って振り込んだ先の口座が既に解約されていたり、口座に残高が全くなかったり、あるいは他の債務のために差押えられていたりする場合も、資金の回収はできません。
注意点2：振込手数料は返金されない
振込間違いの際に支払った振込手数料は、組戻しが成功したとしても返金されません。これは、振込手続き自体は正常に行われたとみなされるためです。
注意点3：時間が経つほど組戻しの成功率が低下する傾向
振込間違いに気づいたら、できるだけ早く組戻しの手続きを開始することが重要です。時間が経過すればするほど、誤振込先の口座から資金が引き出されてしまったり、受取人の状況が変わってしまったりする可能性が高まり、組戻しの成功率は低下する傾向にあります。
注意点4：二重振込のリスク（組戻し前に正しい振込先へ再度振込する場合）
本来の振込先へ急いで送金する必要がある場合、組戻しの結果を待たずに再度正しい口座へ振り込むことがあるかもしれません。しかし、もし組戻しも成功した場合、結果的に二重に支払ってしまうことになります。このリスクも考慮し、慎重に判断する必要があります。
法的手続き（不当利得返還請求など）が必要になる場合も
組戻しが不成立となり、かつ受取人が明らかに不当に利得を得ていると考えられる場合（例えば、誤振込であることを認識しながら返還を拒否しているなど）、最終的には弁護士に相談の上、民事訴訟（不当利得返還請求訴訟など）によって資金の返還を求める法的な手段を検討することになる場合もあります。ただし、これにはさらに時間と費用がかかります。
コンビニATMでの振込間違いを防ぐための予防策
組戻しは手間も時間もかかり、必ず成功するとは限りません。最も重要なのは、振込間違いを未然に防ぐことです。
振込操作時は画面の指示をよく読み、入力内容を慎重に確認
ATMの画面に表示される指示を一つ一つよく読み、焦らずに操作を進めましょう。特に以下の情報を入力する際は、細心の注意を払ってください。
金融機関名、支店名、口座種別、口座番号、受取人名義
これらの情報は、一文字でも間違えると誤振込の原因となります。特に口座番号や受取人名義のカナ入力は、間違いやすいポイントです。
振込先情報は事前に正確にメモし、入力時に照合する
振込先の情報は、事前に紙に正確に書き出すか、スマートフォンのメモ機能などに入力しておき、ATMで入力する際にそれを見ながら一文字ずつ照合するようにしましょう。記憶だけに頼るのは危険です。
可能であれば振込カードや登録済みの振込先を利用する
過去に振り込んだことがある相手であれば、銀行が発行する振込カードを利用したり、ATMやインターネットバンキングで振込先として登録しておいたりすると、入力ミスを防ぐことができます。
振込実行前に最終確認画面で内容を必ず再チェックする
多くのATMでは、振込を実行する直前に、入力した振込先情報や金額を一覧で表示する最終確認画面が出ます。この画面を軽視せず、必ず全ての項目に間違いがないか、指差し確認するくらいの気持ちで念入りにチェックしましょう。ここで間違いに気づけば、まだ修正できます。
ATMの利用明細票は必ず受け取り、すぐに内容を確認・保管する
振込が完了したら、必ず利用明細票を受け取り、その場で振込先情報や金額に間違いがなかったか再度確認しましょう。そして、一定期間は大切に保管しておきます。万が一、後で間違いが発覚した場合の重要な証拠となります。
（参考）振込先口座が存在しない場合のエラーについて
振込手続きの際、入力した口座情報に誤りがあり、そもそも振込先の口座が存在しないとシステムが判断した場合について触れておきます。
口座番号や受取人名義の不一致でエラーになるケース
例えば、口座番号の桁数が違っていたり、入力した受取人名義と実際の口座名義が一致しなかったりすると、ATMの画面にエラーメッセージが表示され、振込手続きが先に進めなくなることがあります。
この場合は組戻しではなく、振込自体が不成立となることが多い
このようなケースでは、振込自体が成立していない（資金が相手口座に送られていない）ため、組戻しの手続きは不要です。エラーメッセージの内容を確認し、正しい情報を再入力して手続きをやり直すことになります。手数料も、振込が不成立であれば発生しないことが一般的です。